サブプライムローン問題の日本の金融機関への影響は?@
サブプライム問題が
ニュースや新聞で報じられた当初は、
日本の金融機関は、
サブプライムに関連する資産の持ち分が少ないので
それほど影響はないといわれていました。
サブプライムローン問題の日本の金融機関への影響は?A
しかしながら、世界金融危機が進行し、
アメリカの証券会社リーマン・ブラザーズ
が破綻したことをきっかけに、
日本を含む世界中の株式市場で
株価の暴落が起きてしまいました。
日本の金融機関は、
大量の株式を保有していますから、
持ち株が値下がりすれば、
当然資産が損なわれることになります。
このように、もともとはサブプライムローン問題に
縁遠かった日本の金融機関にも、
じわじわと影響が忍び寄ってきたのです。
新興国の成長にも陰りが
さらに、金融危機の影響は
実体経済にも及び、
先進各国の景気が悪化しただけでなく、
新興国の成長も鈍ってしまいました。
これにより、日本の輸出は不振に陥り、
2002年から続いていた戦後最長の景気拡大が
最終的には止まってしまったのです。
日本は輸入頼みの国?
日本は、原油の99.6%(2007年)を輸入に頼っていますが、
原油は国内ではほとんど採れませんから、
いくら高くても輸入せざるをえません。
また、輸入に依存しているのは原油だけではありません。
かつては「産業のコメ」とまで呼ばれた鉄鋼ですが、
その原料である鉄鉱石は、ほぼ100%が輸入です。
さらに、日本の強みであるハイテク機器には
「レアメタル」と呼ばれる金属類が不可欠なのですが、
これもほぼ全量を輸入に依存しています。
消費者がガソリンや灯油の価格が高騰すると困るように、
企業も原材料価格が高騰すると利益を圧迫されます。
それにより、従業員の給料も
ますます厳しさを増すことになるのです。
つまり、原材料を輸入に頼る日本では、
高騰した分はそのまま支払わざるをえませんから、
国内の富は減少する、
すなわち、富が資源国にシフトしているといえるのです。
食料はどうなのですか?
食料も同じであり、日本の食料自給率は、
2007年度で40%(カロリーベース)ほどとなっています。
ちなみに、豆類は93%、小麦は86%が
輸入によってまかなわれています。