サブプライム問題と日本との関係/富が資源国にシフト...

サブプライムローン問題の日本の金融機関への影響は?@

サブプライム問題が
ニュースや新聞で報じられた当初は、

 

日本の金融機関は、
サブプライムに関連する資産の持ち分が少ないので
それほど影響はないといわれていました。

サブプライムローン問題の日本の金融機関への影響は?A

しかしながら、世界金融危機が進行し、
アメリカの証券会社リーマン・ブラザーズ
が破綻したことをきっかけに、

 

日本を含む世界中の株式市場で
株価の暴落が起きてしまいました。

 

日本の金融機関は、
大量の株式を保有していますから、
持ち株が値下がりすれば、
当然資産が損なわれることになります。

 

このように、もともとはサブプライムローン問題に
縁遠かった日本の金融機関にも、
じわじわと影響が忍び寄ってきたのです。

 

スポンサーリンク

新興国の成長にも陰りが

さらに、金融危機の影響は
実体経済にも及び、
先進各国の景気が悪化しただけでなく、
新興国の成長も鈍ってしまいました。

 

これにより、日本の輸出は不振に陥り、
2002年から続いていた戦後最長の景気拡大が
最終的には止まってしまったのです。

日本は輸入頼みの国?

日本は、原油の99.6%(2007年)を輸入に頼っていますが、
原油は国内ではほとんど採れませんから、
いくら高くても輸入せざるをえません。

 

また、輸入に依存しているのは原油だけではありません。

 

かつては「産業のコメ」とまで呼ばれた鉄鋼ですが、
その原料である鉄鉱石は、ほぼ100%が輸入です。

 

さらに、日本の強みであるハイテク機器には
「レアメタル」と呼ばれる金属類が不可欠なのですが、
これもほぼ全量を輸入に依存しています。

 

消費者がガソリンや灯油の価格が高騰すると困るように、
企業も原材料価格が高騰すると利益を圧迫されます。

 

それにより、従業員の給料も
ますます厳しさを増すことになるのです。

 

つまり、原材料を輸入に頼る日本では、
高騰した分はそのまま支払わざるをえませんから、
国内の富は減少する、
すなわち、富が資源国にシフトしているといえるのです。

食料はどうなのですか?

食料も同じであり、日本の食料自給率は、
2007年度で40%(カロリーベース)ほどとなっています。

 

ちなみに、豆類は93%、小麦は86%が
輸入によってまかなわれています。

 

スポンサーリンク